震災から１年、“EDV-01”が示す都市のあり方

供給されるという発想の転換

　「災害緊急時のリスクヘッジ意識の高まりはあるが、それだけでなく、地域社会全体や、国全体でのエネルギーマネジメントをどうなっているのか？認識する必要がある。エネルギーは“供給される”という従来の発想を超えていかないと」と、小林氏。
　先の震災以降、自治体に加え、一般企業や金融機関からも、“EDV-01”のような自家発電技術やオフグリッドに関心が高まっている。
　諸外国では国土が広く送電網がない地域などもあり、そういったインフラ網から独立した形態をオフグリッド( 独立型)と呼んできた。最近ではスマートグリッドが注目を集め、街全体でのエネルギーマネジメントを行う構想が相次ぎ計画されているが、その一方で災害時などに、もしその送電網が寸断されれば、街全体が孤立しかねない。そういった点からみてもエネルギーを自前で創るEDV-01の開発は大きな意味を持っている。

EVが持つエネルギーとしての魅力

　スマートグリッドと同様に注目を集めている電気自動車は、搭載している大型のリチウムイオンバッテリーに電源としての注目も集まっている。事実、三菱自動車のiMiEVと日産自動車のLeafも給電が可能になった。
　大和リースが開発したEDV-01にはまだ、電気自動車との給・充電の機能は搭載されていないが、EDV-01に搭載されている蓄電池はリチウムイオン電池なので給・充電に関して親和性があり、今後の開発で可能になる。さらに、今後開発で
は用途やニーズに応じたカスタマイズな設計も求められてくるだろう。
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